予防保全と事後保全の違い｜止まってから直すと、なぜ高くつくのか

設備の保全には、大きく分けて「予防保全」と「事後保全」の2つの考え方があります。

どちらが正しいという話ではありません。設備ごとに向き不向きがあります。ただ、止まったら困る設備を事後保全で回していると、見えにくいところで費用が膨らんでいきます。

この記事では、2つの違いと、止まってから直すとなぜ高くつくのかを、計算の例とあわせて解説します。

予防保全と事後保全の違い

予防保全はさらに、決まった期間ごとに点検・交換する時間基準保全（TBM）と、振動や温度などの状態を見て判断する状態基準保全（CBM）に分けられます。

最初にお伝えしておくと、事後保全が正しい選択になる設備もあります。

こうした設備に手厚い点検をしても、費用に見合いません。すべてを予防保全にする必要はないのです。

問題は、止まると困る設備を事後保全で回している場合です。費用は「修理代」だけでは済みません。

設備が止まっている間、本来つくれたはずの製品がつくれません。人件費は発生し続け、納期に間に合わなければ取引先の信頼にも響きます。

普段その設備を見ていない業者は、状態を知りません。止まってから原因を調べ始めるので、復旧までの時間が長くなります。

交換部品を探し始めるのも止まってから。廃番であれば、代替品の手配や加工で、さらに日数がかかります。

緊急の出張、特急での部品手配、休日の作業。急ぐほど費用は上がります。

※ 以下は考え方を説明するための仮の数値です。実際の損失・費用は設備や生産内容によって異なります。

前提

事後保全の場合：突然止まった

予防保全の場合：点検で予兆を見つけた

※ 年間の定期点検費用は、インダスメディックの定期メンテナンス（月額50,000円〜）を年間に換算した目安です。設備の種類・台数・点検頻度等によって料金は変動します。

違いを生んでいるのは「止まっている時間」です。設備によっては、修理費以上に停止による損失が大きくなることがあります。止まると困る設備ほど、予防保全を検討する価値があるのはこのためです。

次の3つが分かれば、おおよその損失は計算できます。

「1時間あたりの損失 × 停止時間 × 年間の回数」が、事後保全で失っている金額の目安です。これと定期点検の費用を比べると、どちらが得かが見えてきます。

いきなりすべての設備を予防保全に切り替える必要はありません。

自社に保全の担当者や技術がない場合は、外部に任せる方法もあります。

インダスメディックは、メーカー保守が終わった産業機械を定期的に点検する「工場の主治医」です。設備の状態を確認し、不具合の兆候や劣化箇所を把握したうえで、必要な整備や部品交換などの対策をご提案します。設備の状態や履歴を継続的に把握することで、故障時の原因究明や早期復旧につながりやすくなります。

インダスメディックの定期メンテナンスは月額50,000円〜（年間600,000円〜）です。設備の種類・台数・点検頻度・作業内容により料金は異なり、修理・交換部品・加工・緊急対応等は別途お見積りとなります。まずは設備の状況をお伺いし、対応可否や必要な調査内容をご案内します。

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